SMK(6798)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 開発センターの推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- -3億5800万
- 2018年6月30日
- -8900万
- 2018年9月30日 -112.36%
- -1億8900万
- 2019年3月31日 -67.2%
- -3億1600万
- 2019年6月30日
- -7000万
- 2019年9月30日 -120%
- -1億5400万
- 2020年3月31日 -81.17%
- -2億7900万
- 2020年6月30日
- -6200万
- 2020年9月30日 -116.13%
- -1億3400万
- 2021年3月31日 -106.72%
- -2億7700万
- 2021年6月30日
- -6000万
- 2021年9月30日 -86.67%
- -1億1200万
- 2022年3月31日 -75%
- -1億9600万
- 2022年6月30日
- -5000万
- 2022年9月30日 -92%
- -9600万
- 2023年3月31日 -66.67%
- -1億6000万
- 2023年6月30日
- -5400万
- 2023年9月30日 -68.52%
- -9100万
- 2024年3月31日 -102.2%
- -1億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)報告セグメントの変更等に関する事項2025/06/23 9:52
2024年4月1日付で実施した組織再編に伴い、事業部・開発センターに営業本部(本社)を統合するとともに、開発センターにマーケティング部の新規事業部門を統合し、イノベーションセンターに改組しました。これにより、当連結会計年度より、従来は「開発センター」と表示していた報告セグメントの名称を「イノベーションセンター」に変更し、「その他」の区分に含めていたその他部品事業を「SCI事業部」及び「イノベーションセンター」の区分に含めております。前連結会計年度のセグメント情報についても、変更後の報告セグメントの名称及び区分に基づき作成しております。
なお、事業部・開発センタ―と営業本部(本社)の統合について、同様の条件で前連結会計年度のセグメント情報を作成することは実務上困難であるため、これらを組み替えた情報については開示を行っておりません。 - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
2024年4月1日付で実施した組織再編に伴い、事業部・開発センターに営業本部(本社)を統合するとともに、開発センターにマーケティング部の新規事業部門を統合し、イノベーションセンターに改組しました。これにより、当連結会計年度より、従来は「開発センター」と表示していた報告セグメントの名称を「イノベーションセンター」に変更し、「その他」の区分に含めていたその他部品事業を「SCI事業部」及び「イノベーションセンター」の区分に含めております。前連結会計年度のセグメント情報についても、変更後の報告セグメントの名称及び区分に基づき作成しております。
なお、事業部・開発センタ―と営業本部(本社)の統合について、同様の条件で前連結会計年度のセグメント情報を作成することは実務上困難であるため、これらを組み替えた情報については開示を行っておりません。2025/06/23 9:52 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、親会社の事業用資産については事業部別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に、連結子会社の事業用資産については会社別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に1つの資産グループとしてグルーピングしております。2025/06/23 9:52
上記の資産グループのうち、SCI事業部、開発センター、SMK Manufacturing, Inc.、SMK Electronica S.A. de C.V.及びSMK Electronics (Phils.) Corporationについては、主要得意先の需要減少や競合メーカーとの競争激化により売上高、利益ともに低下傾向にあり、将来キャッシュ・フローの見積りを行いましたが、資産価額を回復するまでの収益力が認められなかったため、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。
その結果、当該減少額を減損損失(562百万円)として特別損失に計上しました。 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/23 9:52
2007年7月 当社入社 2019年6月 取締役に就任(現) 2021年4月 開発センター(現イノベーションセンター)担当(現)