- 6516
- 2026/08/27
- 時価
- 2140億円
- PER 予
- 16.28倍
- 2010年以降
- 赤字-161.97倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.46倍
- 2010年以降
- 0.4-1.97倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.09%
- ROE 予
- 8.99%
- ROA 予
- 6.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
山洋電気（6516）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 673億8600万
- 2009年3月31日 -27.15%
- 490億8900万
- 2009年12月31日 -44.01%
- 274億8700万
- 2010年3月31日 +54.64%
- 425億500万
- 2010年6月30日 -65.51%
- 146億5800万
- 2010年9月30日 +121.5%
- 324億6700万
- 2010年12月31日 +56.3%
- 507億4600万
- 2011年3月31日 +38.52%
- 702億9500万
- 2011年6月30日 -73.79%
- 184億2400万
- 2011年9月30日 +103.31%
- 374億5700万
- 2011年12月31日 +43.7%
- 538億2500万
- 2012年3月31日 +30%
- 699億7200万
- 2012年6月30日 -78.04%
- 153億6900万
- 2012年9月30日 +108.41%
- 320億3000万
- 2012年12月31日 +47.22%
- 471億5500万
- 2013年3月31日 +35.83%
- 640億5000万
- 2013年6月30日 -77.46%
- 144億4000万
- 2013年9月30日 +117.25%
- 313億7100万
- 2013年12月31日 +57.09%
- 492億8200万
- 2014年3月31日 +37.31%
- 676億7000万
- 2014年6月30日 -63.98%
- 243億7500万
- 2014年9月30日 +84.91%
- 450億7100万
- 2014年12月31日 +49.1%
- 672億200万
- 2015年3月31日 +36.52%
- 917億4500万
- 2015年6月30日 -77.55%
- 205億9600万
- 2015年9月30日 +96.2%
- 404億1000万
- 2015年12月31日 +48.75%
- 601億800万
- 2016年3月31日 +33.56%
- 802億8200万
- 2016年6月30日 -77.71%
- 178億9500万
- 2016年9月30日 +100.16%
- 358億1800万
- 2016年12月31日 +51.02%
- 540億9300万
- 2017年3月31日 +38.28%
- 747億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 563億900万
- 2009年3月31日 -23.52%
- 430億6300万
- 2010年3月31日 -19.26%
- 347億7100万
- 2011年3月31日 +67.74%
- 583億2400万
- 2012年3月31日 -4.83%
- 555億800万
- 2013年3月31日 -5.68%
- 523億5400万
- 2014年3月31日 +4.45%
- 546億8200万
- 2015年3月31日 +24.54%
- 681億200万
- 2016年3月31日 -11.45%
- 603億100万
- 2017年3月31日 +0.66%
- 607億200万
- 2018年3月31日 +23.98%
- 752億5700万
- 2019年3月31日 -6.64%
- 702億6100万
- 2020年3月31日 -20.42%
- 559億1700万
- 2021年3月31日 +13.85%
- 636億6400万
- 2022年3月31日 +30.43%
- 830億4000万
- 2023年3月31日 +21.17%
- 1006億2000万
- 2024年3月31日 -7.22%
- 933億5700万
- 2025年3月31日 -15.91%
- 785億300万
- 2026年3月31日 +10.9%
- 870億5600万
有報情報
- #1 注記事項－重要な会計上の見積り及び判断、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- また、繰延税金資産は、将来減算一時差異を利用できる課税所得が生じる可能性が高い範囲内で認識しています。繰延税金資産の認識に際しては、課税所得が生じる可能性の判断において、将来獲得し得る課税所得の時期および金額を合理的に見積り、金額を算定しています。2026/06/17 15:01
将来の課税所得の見積りにあたっての主要な仮定は、将来の売上高の予測などです。
課税所得が生じる時期および金額は、将来の不確実な経済条件の変動によって影響を受ける可能性があり、実際に生じた時期および金額が見積りと異なった場合、翌年度以降の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #2 関係会社との取引に関する注記
- ※2 関係会社に対する取引高は次のとおりです。2026/06/17 15:01
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 26,636百万円 30,238百万円 仕入高 36,365百万円 40,291百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
