日本電波工業（6779）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 5億1800万
2009年3月31日 +0.58%: 5億2100万
2010年3月31日 +5.76%: 5億5100万
2011年3月31日 +3.63%: 5億7100万
2012年3月31日 +2.63%: 5億8600万
2013年3月31日 +0.17%: 5億8700万
2014年3月31日 +0.34%: 5億8900万
2015年3月31日 -1.36%: 5億8100万
2016年3月31日 +1.03%: 5億8700万
2017年3月31日 -2.9%: 5億7000万
2018年3月31日 +1.58%: 5億7900万
2019年3月31日 +4.15%: 6億300万
2020年3月31日 -1.66%: 5億9300万
2021年3月31日 -0.17%: 5億9200万
2022年3月31日 +2.36%: 6億600万
2023年3月31日 +10.07%: 6億6700万
2024年3月31日 +8.55%: 7億2400万
2025年3月31日 +6.22%: 7億6900万

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 狭山事業所の「機械装置及び運搬具」、「使用権資産」及び「その他」には、国内子会社に対する貸与資産(帳簿価額1,782百万円)を含んでおります。
3 古川エヌ・デー・ケー㈱の設備には、貸与中の建物及び構築物(帳簿価額4百万円)を含んでおり、連結会社以外の会社に貸与されております。
4 当社は、土地900㎡を連結会社以外の会社から借用し、借地権(帳簿価額5百万円)を有しております。

2025/06/23 13:34

#2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

リース取引に係る損益は次のとおりであります。

		(単位:百万円)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物	415	370
機械装置及び運搬具	150	245

(2) リース取引に係るキャッシュ・アウト・フロー
リース取引に係るキャッシュ・アウト・フローの金額は次のとおりであります。

2025/06/23 13:34

#3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

使用可能となった日から減価償却を行い、下記の見積耐用年数にわたって定額法により費用計上しております。
・建物及び構築物 3～50年
・機械装置及び運搬具 2～15年

2025/06/23 13:34