日本電波工業(6779)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 33億7000万
- 2019年3月31日 -2.23%
- 32億9500万
- 2020年3月31日 -3.03%
- 31億9500万
- 2021年3月31日 -27.86%
- 23億500万
- 2022年3月31日 -13.06%
- 20億400万
- 2023年3月31日 -9.38%
- 18億1600万
- 2024年3月31日 +2.7%
- 18億6500万
- 2025年3月31日 -3.75%
- 17億9500万
- 2026年3月31日 -8.41%
- 16億4400万
有報情報
- #1 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 7.棚卸資産2026/06/22 13:03
(注) 1 評価損及び戻入金額は、売上原価に計上しております。(単位:百万円) 半製品 335 886 仕掛品 1,795 1,644 原材料及び貯蔵品 3,391 3,803
2 個々の棚卸資産について戻入金額を把握することが困難なため、金額は洗替によっております。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (5) 棚卸資産2026/06/22 13:03
棚卸資産は、原価と正味実現可能価額のいずれか低い額により評価しております。正味実現可能価額は、通常の事業過程における見積売価から、完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額であります。原価は、原材料、製品、半製品及び仕掛品のいずれについても総平均法に基づいて算定しており、購入原価、加工費並びに現在の場所及び状態に至るまでに要した全ての費用を含んでおります。加工費には、固定及び変動の製造間接費の適切な配賦額も含めております。
(6) 有形固定資産 - #3 製造原価明細書(連結)
- (原価計算の方法)2026/06/22 13:03
当社の原価計算は、製品別、製造指図書別に標準原価にて計算する方法を採用しており、標準原価と実際原価との差額は原価差額として、製品別に製品、半製品、仕掛品及び売上原価に配賦処理しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2026/06/22 13:03
(1) 商品、製品、原材料、半製品及び仕掛品
総平均法