建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法
建物以外は定率法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物…………………………10～50年
機械及び装置………………6～10年
工具、器具及び備品………2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。
長期前払費用…定額法2014/03/28 16:05

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	17百万円	48百万円
機械装置及び運搬具	8 〃	10 〃

2014/03/28 16:05

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

(固定資産除却損)

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	7百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	5 〃	― 〃

(固定資産売却損)

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	8 〃	― 〃

2014/03/28 16:05

#4 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団抵当に供されている資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	1,283百万円	1,237百万円
土地	759 〃	759 〃

担保付債務

2014/03/28 16:05

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 有形固定資産の増加及び減少(減損損失除く)の主なもの

	増加(百万円)		減少(百万円)
建物	本社(埼玉県鶴ヶ島市)	41	東北工場(岩手県・宮城県)	214
	東北工場(岩手県・宮城県)	10	本社(埼玉県鶴ヶ島市)	15

2 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
3 長期前払費用の当期末残高の( )内は1年以内に費用となるべき金額を流動資産の前払費用に計上しており、当期末残高の内数であります。

2014/03/28 16:05

#6 減損損失に関する注記（連結）

当グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

セグメント	用途	種類	場所	減損額(百万円)
コイル応用商品	遊休資産	機械装置及び運搬具工具、器具及び備品	中国	18
モジュール商品	生産設備	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品ソフトウエア	日本	19
			中国	7

当社グループは、管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の物件毎にグルーピングを行っております。
モジュール商品のうち、競争激化に伴い収益見込みの低くなった商品を中心に、固定資産帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。

2014/03/28 16:05

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法によっております。また、国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………10～50年
機械装置及び運搬具…5～10年
工具、器具及び備品…2～8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア……5年
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/03/28 16:05