有価証券報告書-第73期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)
※4 減損損失
前連結会計年度(自 平成24年1月1日 至 平成24年12月31日)
当グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループは、管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の物件毎にグルーピングを行っております。
モジュール商品のうち、競争激化に伴い収益見込みの低くなった商品を中心に、固定資産帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。
遊休資産については、同帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物1百万円、機械装置及び運搬具27百万円、工具、器具及び備品18百万円、ソフトウエア4百万円であります。
当連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
当グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当グループは、管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の物件毎にグルーピングを行っております。
遊休資産について、同帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物34百万円、機械装置及び運搬具405百万円、工具、器具及び備品18百万円であります。
前連結会計年度(自 平成24年1月1日 至 平成24年12月31日)
当グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| セグメント | 用途 | 種類 | 場所 | 減損額 (百万円) |
| コイル応用商品 | 遊休資産 | 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 | 中国 | 18 |
| モジュール商品 | 生産設備 | 建物及び構築物 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 ソフトウエア | 日本 | 19 |
| 中国 | 7 | |||
| 固体商品 | 遊休資産 | 機械装置及び運搬具 | 中国 | 1 |
| 全社共通 | 遊休資産 | ソフトウエア | 日本 | 4 |
| 合計 | 52 | |||
当社グループは、管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の物件毎にグルーピングを行っております。
モジュール商品のうち、競争激化に伴い収益見込みの低くなった商品を中心に、固定資産帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。
遊休資産については、同帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物1百万円、機械装置及び運搬具27百万円、工具、器具及び備品18百万円、ソフトウエア4百万円であります。
当連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
当グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| セグメント | 用途 | 種類 | 場所 | 減損額 (百万円) |
| コイル応用商品 | 遊休資産 | 建物及び構築物 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 | 中国 マレーシア ベトナム | 388 |
| 固体商品 | 遊休資産 | 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 | 中国 | 18 |
| 全社共通部門 | 遊休資産 | 建物及び構築物 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 | 日本 中国 韓国 シンガポール | 51 |
| 合計 | 458 | |||
当グループは、管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の物件毎にグルーピングを行っております。
遊休資産について、同帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物34百万円、機械装置及び運搬具405百万円、工具、器具及び備品18百万円であります。