	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	1,240百万円	1,197百万円
土地	759 〃	759 〃

担保付債務

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 有形固定資産の増加及び減少(減損損失除く)の主なもの

	増加(百万円)		減少(百万円)
東北工場(岩手県)東北工場(宮城県)	31	東北工場(岩手県)	6
構築物	本社(埼玉県鶴ヶ島市)	1
機械及び装置	コイル等製造設備	407	コイル等製造設備廃棄等	379

2 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
3 長期前払費用の当期末残高の( )内は1年以内に費用となるべき金額を流動資産の前払費用に計上しており、当期末残高の内数であります。

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当グループは、当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

セグメント	用途	種類	場所	減損額(百万円)
コイル商品	遊休資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品	日本中国マレーシアベトナム	243
その他商品	遊休資産	機械装置及び運搬具工具、器具及び備品	中国	26
全社共通部門	遊休資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品ソフトウエア	日本中国韓国シンガポール	261
合計				531

当グループは、管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の物件毎にグルーピングを行っております。
遊休資産について、同帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却可能価額により算定しております。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………10～50年
機械装置及び運搬具…5～10年

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