有価証券報告書-第75期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法によっております。また、国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………10～50年
機械装置及び運搬具…5～10年
工具、器具及び備品…2～8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア……5年
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リースに係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。