建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～45年
機械装置及び運搬具 5～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/27 9:24

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	―	5千円
機械装置及び運搬具	―	163千円

2014/06/27 9:24

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	―	0千円
機械装置及び運搬具	0千円	1,171千円

2014/06/27 9:24

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
預金	274,500千円	―
建物	580,296千円	553,969千円
土地	1,339,935千円	1,339,935千円

2014/06/27 9:24

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加の主なもの

リース資産	車載用電装部品生産設備	36,360	千円
建物	車載用電装部品生産設備	13,898	千円
機械装置及び運搬具	その他産設備	6,666	千円

2 当期減少の主なもの

2014/06/27 9:24

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～45年
機械装置及び運搬具 5～8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 9:24