建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～45年
機械装置及び運搬具 5～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 10:08

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	5千円	―
機械装置及び運搬具	163千円	―

2015/06/26 10:08

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0千円	―
機械装置及び運搬具	1,171千円	231千円

2015/06/26 10:08

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	553,969千円	515,846千円
土地	1,339,935千円	1,328,862千円

2015/06/26 10:08

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
固定資産は、前連結会計年度末に比べて204百万円増加し、3,506百万円となりました。これは、主として建物・構築物が38百万円減少、機械装置及び運搬具が設備投資の増加で164百万円増加、投資有価証券が株高の影響で70百万円増加及び繰延税金資産が35百万円増加したことによります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて76百万円減少し、8,700百万円となりました。

2015/06/26 10:08

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～45年
機械装置及び運搬具 5～8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 10:08