建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 上記には建設仮勘定を含んでいません。
2 建物の一部を借用しています。年間賃借料は49百万円です。
3 上記の他、主要なリース設備として、生産設備では設計設備、その他の設備ではコンピュータ関連機器があり、年間リース料は3百万円です。

2014/06/27 13:00

#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
建物(建物附属設備を除く)は、平成10年4月1日以降に取得したものについては、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2年～45年
機械及び装置 2年～ 8年
工具、器具及び備品 2年～20年
無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/06/27 13:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	1百万円	0百万円
機械及び装置	0	0

2014/06/27 13:00

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
現金及び預金(定期預金)	350百万円	―百万円
建物	639	550
土地	1,295	442

上記に対応する債務額

2014/06/27 13:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社においては、定率法を採用しています。ただし建物(建物附属設備を除く)については、平成10年4月1日以降に取得したものについては、定額法によっています。
連結子会社においては、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建 物 2年～80年
機械及び装置 2年～ 8年
工具、器具及び備品 2年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/06/27 13:00