有価証券報告書-第73期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
建物(建物附属設備を除く)は、平成10年4月1日以降に取得したものについては、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2年～45年
機械及び装置 2年～ 8年
工具、器具及び備品 2年～20年
無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。