ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5億6100万
- 2009年3月31日 -28.88%
- 3億9900万
- 2010年3月31日 -31.58%
- 2億7300万
- 2011年3月31日 +19.78%
- 3億2700万
- 2012年3月31日 +10.09%
- 3億6000万
- 2013年3月31日 +7.22%
- 3億8600万
- 2014年3月31日 +7.51%
- 4億1500万
- 2015年3月31日 -7.23%
- 3億8500万
- 2016年3月31日 +12.47%
- 4億3300万
- 2017年3月31日 +84.53%
- 7億9900万
- 2018年3月31日 +6.38%
- 8億5000万
- 2019年3月31日 -5.88%
- 8億
- 2020年3月31日 +8.25%
- 8億6600万
- 2021年3月31日 +3.58%
- 8億9700万
- 2022年3月31日 -13.49%
- 7億7600万
- 2023年3月31日 +24.23%
- 9億6400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
二 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/30 13:16 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/30 13:16
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 土地 - 66 ソフトウエア 111 10 その他 24 11 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ 無形固定資産(リース資産を除く)2023/06/30 13:16
当社及び国内連結子会社は定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/30 13:16
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によ
っております。