#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
市場販売目的のソフトウェア
見込販売数量に占める販売実績の比率(最長3年)によっております。2019/05/29 16:25
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: その他(工具及び器具備品) 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用のソフトウエア
2019/05/29 16:25
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
2019/05/29 16:25
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～10年
その他(工具及び器具備品) 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
② 市場販売目的のソフトウエア
見込販売数量に占める販売実績の比率(最長3年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、平成20年3月31日以前に契約をした所有権移転外ファイナス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/05/29 16:25