有価証券報告書-第50期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし、平成 10 年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	5～50年
工具、器具及び備品	2～5年

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込み利用可能期間(3～10年)に基づく定額法によっております。