車両運搬具(純額)
連結
- 2016年3月31日
- 2164万
- 2016年9月30日 -15.47%
- 1829万
個別
- 2016年3月31日
- 127万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 1829万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 建物附属設備 3~15年2016/12/28 12:00
車両運搬具 5~6年
機械及び装置 10年 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2016/12/28 12:00
(会計方針の変更)建物 7~45年 機械及び装置 10年 車両運搬具 5~6年 工具、器具及び備品 3~20年
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当中間連結会計期間に適用し、平成28年4月1日以後に取得する建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。