有価証券報告書-第82期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
また、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業、及び一部の子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～45年
建物附属設備	3～15年
機械及び装置	10年
車両運搬具	5～6年
工具、器具及び備品	3～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。