訂正有価証券報告書-第81期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
また、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業及び一部の子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～45年
建物附属設備	3～15年
工具、器具及び備品	2～20年
車両運搬具	6年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。