形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/05/24 15:18

#2 固定資産売却損の注記（連結）

前連結会計年度(自平成28年3月1日至平成29年2月28日)
固定資産売却損は、主として建物及び構築物の売却損であります。
当連結会計年度(自平成29年3月1日至平成30年2月28日)

2018/05/24 15:18

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自平成29年3月1日至平成30年2月28日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
舶用事業の製造装備(当社)	兵庫県西宮市	建物及び構築物	1
		有形固定資産その他	55
		ソフトウエア	1

当社グループは、原則として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業部別)を単位としてグルーピングを行っております。
舶用事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込であるグループ単位については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2018/05/24 15:18