形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/05/28 9:00

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
投資その他の資産その他	9
産業用事業の製造装備(当社)	兵庫県西宮市	建物及び構築物	0
		機械装置及び運搬具	4
		有形固定資産その他	12
		ソフトウエア	17
		投資その他の資産その他	3

当社グループは、原則として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業部別)を単位としてグルーピングを行っております。
舶用事業及び産業用事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込であるグループ単位については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2021/05/28 9:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産

2021/05/28 9:00