建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2～50年
機械及び装置 4～7年

2017/06/22 15:10

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除却損

	前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)	当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	11	11

固定資産売却損

	前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)	当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	12	5

2017/06/22 15:10

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～14年
工具器具備品及び金型 1～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しています。組込みソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上する方法を採用しています。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2017/06/22 15:10