有価証券報告書-第51期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2～50年
機械及び装置 4～7年
工具、器具及び備品2～20年
金型 1～3年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用し
ています。組込みソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等償却額との
いずれか大きい金額を計上する方法を採用しています
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。