有価証券報告書-第50期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2~50年
機械及び装置 4~7年
工具、器具及び備品2~20年
金型 1~3年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2~50年
機械及び装置 4~7年
工具、器具及び備品2~20年
金型 1~3年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。