構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 2億3700万
- 2019年3月31日 -99.58%
- 100万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 建物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しています。2022/06/22 13:26
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりです。2022/06/22 13:26
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 284百万円 576百万円 機械装置及び運搬具 20 31 - #3 固定資産廃棄損の注記(連結)
- ※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりです。2022/06/22 13:26
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 17百万円 44百万円 機械装置及び運搬具 31 3 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2022/06/22 13:26
担保付債務は、次のとおりです。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 土地 1,051百万円 1,745百万円 建物及び構築物 860 1,083 投資有価証券 311 312
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2022/06/22 13:26
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) 電子デバイス関連生産設備 機械装置、工具器具他 中国恵州市 16 遊休資産 機械装置、構築物 台湾高雄市 95 遊休資産 建物、構築物 千葉県長生郡 95 合計 298
電子デバイス関連生産設備については、事業環境および今後の見通しを勘案し、回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産、負債、純資産及びキャッシュ・フローの状況に関する分析)2022/06/22 13:26
① 総資産は、土地や建物及び構築物の減少などにより、前連結会計年度末に比べ236億8千5百万円減少し、1,198億5千1百万円となりました。
負債は、繰延税金負債や退職給付に係る負債の減少などにより、前連結会計年度末に比べ23億4千4百万円減少し、137億6千2百万円となりました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社および国内連結子会社は主に定率法を、在外連結子会社は定率法および定額法を採用しています。2022/06/22 13:26
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物
当社および連結子会社は定額法を採用しています。
建物以外の資産
当社および国内連結子会社は主に定率法を、在外連結子会社は定率法および定額法を採用しています。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~47年
機械装置及び運搬具 4年~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2022/06/22 13:26