訂正有価証券報告書-第81期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「補助金収入」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」12百万円、「その他」194百万円を、「受取賃貸料」73百万円、「その他」133百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」および「補助金の受取額」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「その他の負債の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」△12百万円、「その他」440百万円、「補助金の受取額」12百万円を、「その他の負債の増減額」△38百万円、「その他」478百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「補助金収入」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」12百万円、「その他」194百万円を、「受取賃貸料」73百万円、「その他」133百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」および「補助金の受取額」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「その他の負債の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」△12百万円、「その他」440百万円、「補助金の受取額」12百万円を、「その他の負債の増減額」△38百万円、「その他」478百万円として組み替えています。