#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)1 減価償却費の調整額は、管理部門に係る減価償却費であります。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、管理部門に係る設備投資であります。
【関連情報】
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主に太陽光発電事業の設備(機械装置)であります。
無形固定資産
当社における生産管理システム(ソフトウェア)であります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用目的)……5年(社内における利用可能期間)2017/06/29 13:42
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)1 減価償却費の調整額は、管理部門に係る減価償却費であります。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、管理部門に係る設備投資であります。
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社で平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、また、茨城太陽光発電事業の機械装置等については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 ………3年～48年
機械装置及び運搬具……2年～17年
工具、器具及び備品……2年～20年
また、在外連結子会社は、当該国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用目的)……5年(社内における利用可能期間)
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2017/06/29 13:42