テクニカル電子(6716)の小計の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 26億7908万
- 2010年3月31日 -12.69%
- 23億3919万
- 2011年3月31日 -4.08%
- 22億4380万
- 2012年3月31日 -18.17%
- 18億3601万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(平成28年3月31日)2017/06/29 13:42
当連結会計年度(平成29年3月31日)区分 連結貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) ②その他 9,003 7,000 2,002 小計 20,341 16,667 3,674 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの ②その他 ― ― ― 小計 2,083 2,165 △81 合計 22,424 18,832 3,592
2.連結会計年度中に売却したその他有価証券区分 連結貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) ②その他 8,779 7,000 1,779 小計 28,794 22,535 6,258 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの ②その他 ― ― ― 小計 ― ― ― 合計 28,794 22,535 6,258 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/29 13:42
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) その他 5,590千円 3,326千円 繰延税金資産小計 128,435千円 139,644千円 評価性引当額 △63,475千円 △62,373千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/29 13:42
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) その他 5,548千円 3,826千円 繰延税金資産小計 184,282千円 199,828千円 評価性引当額 △119,029千円 △122,390千円