#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年～50年
工具器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
イ市場販売目的のソフトウェア
見込販売期間(3年)に基づく定額法によっております。
ロ自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2019/06/26 16:22
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 物、構築物の主な増加額は、資本的支出部分によるものであります。
2.機械及び装置、工具器具及び備品の主な増加額は、生産用設備の取得によるものであります。
3.車両運搬具の主な増加額は、生産用資産運搬のための取得によるものであります。
4.ソフトウェア及びソフトウェア仮勘定の主な増加額は、内製による製品組込用ソフトウェアの取得によるものであります。2019/06/26 16:22
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/06/26 16:22
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/06/26 16:22
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年～50年
工具器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
イ市場販売目的のソフトウェア
見込販売期間(3年)に基づく定額法によっております。
ロ自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2019/06/26 16:22