有価証券報告書-第70期(2022/04/01-2023/03/31)
人材の多様性の確保
人材採用におきましては、当社グループが技術系との定評を得ているが故か特に女性の応募者が極めて少ないという課題を抱えてはおりますが、人材の登用におきましては、公平な評価と適材適所とにより既に執行役員を含む管理職に複数の女性登用があり、また開発業務、海外関連業務等を中心に外国籍の従業員の登用は常態化しております。これは従業員がお互いに良い影響を与え合い、また外部からの刺激を得られる機会が与えられ、性別や人種の隔てなく人材登用し活躍が促進されている結果であります。
これからも、有能な人材確保を意識した人材採用ならびに登用戦略を構築し、女性採用の強化および外国人登用による戦力化に一層注力してまいりたいと考えております。
人材育成方針
多様な人材を受け入れ、育成を図るべく、新卒、中途入社の従業員を対象とする基本的な研修をはじめ、業務に即した業務研修を行っていますが、従業員の「自律と自立」が本人の成長と幸福度向上、ひいては当社グループ発展において極めて重要であるとの基本的な考え方に基づき、従業員への場の提供、啓発を実施しております。
具体的には、当社グループの全従業員が参加できる形で、技術やノウハウの発表会を定期的に開催しております。また、大学教授をはじめとする有識者による役員、従業員向け講演会を開催するなど、希望する従業員が様々な刺激を受けられるような場を提供してまいりました。
今後も従業員相互に刺激し合うことが可能となり、また優れた外部人材からの啓発の場となるような機会の提供に注力し、自律的かつ自立した優秀な「人財」の育成に努めていきたいと考えております。
社内環境整備方針
当社グループは創業以来、比較的組織が小規模であり少数精鋭の専門家集団を自負しております。このため、新規事業等の立上げや新製品開発検討、生産拠点合理化、人事制度改革等、グループ課題の解決に向けたタスクフォースの組成が容易であり、効果・効率を追求してまいりました。このようなタスクフォースにおいて人的資本の有効活用および育成の観点から自薦他薦のエントリー化する等、仕事の幅が広がる制度の充実を図ってまいりたいと考えております。
また、従業員が仕事と子育てや介護を両立させ働きやすい環境を整えることによって、能力を十分に発揮できるようにするため、出産・育児・介護に伴う休業に係る制度を社内イントラに掲載し、性別にかかわらず機能する制度であることを周知しております。
今後においては、所属部門および人事担当部門が実際に出産後の育児や介護に勤しむ休暇取得者と定期的にコミュニケーションを取り、円滑な復帰をサポートする体制の充実化を促進してまいります。
人材採用におきましては、当社グループが技術系との定評を得ているが故か特に女性の応募者が極めて少ないという課題を抱えてはおりますが、人材の登用におきましては、公平な評価と適材適所とにより既に執行役員を含む管理職に複数の女性登用があり、また開発業務、海外関連業務等を中心に外国籍の従業員の登用は常態化しております。これは従業員がお互いに良い影響を与え合い、また外部からの刺激を得られる機会が与えられ、性別や人種の隔てなく人材登用し活躍が促進されている結果であります。
これからも、有能な人材確保を意識した人材採用ならびに登用戦略を構築し、女性採用の強化および外国人登用による戦力化に一層注力してまいりたいと考えております。
人材育成方針
多様な人材を受け入れ、育成を図るべく、新卒、中途入社の従業員を対象とする基本的な研修をはじめ、業務に即した業務研修を行っていますが、従業員の「自律と自立」が本人の成長と幸福度向上、ひいては当社グループ発展において極めて重要であるとの基本的な考え方に基づき、従業員への場の提供、啓発を実施しております。
具体的には、当社グループの全従業員が参加できる形で、技術やノウハウの発表会を定期的に開催しております。また、大学教授をはじめとする有識者による役員、従業員向け講演会を開催するなど、希望する従業員が様々な刺激を受けられるような場を提供してまいりました。
今後も従業員相互に刺激し合うことが可能となり、また優れた外部人材からの啓発の場となるような機会の提供に注力し、自律的かつ自立した優秀な「人財」の育成に努めていきたいと考えております。
社内環境整備方針
当社グループは創業以来、比較的組織が小規模であり少数精鋭の専門家集団を自負しております。このため、新規事業等の立上げや新製品開発検討、生産拠点合理化、人事制度改革等、グループ課題の解決に向けたタスクフォースの組成が容易であり、効果・効率を追求してまいりました。このようなタスクフォースにおいて人的資本の有効活用および育成の観点から自薦他薦のエントリー化する等、仕事の幅が広がる制度の充実を図ってまいりたいと考えております。
また、従業員が仕事と子育てや介護を両立させ働きやすい環境を整えることによって、能力を十分に発揮できるようにするため、出産・育児・介護に伴う休業に係る制度を社内イントラに掲載し、性別にかかわらず機能する制度であることを周知しております。
今後においては、所属部門および人事担当部門が実際に出産後の育児や介護に勤しむ休暇取得者と定期的にコミュニケーションを取り、円滑な復帰をサポートする体制の充実化を促進してまいります。