減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億2360万
- 2009年3月31日 -5.78%
- 1億1645万
- 2010年3月31日 -9.19%
- 1億575万
- 2011年3月31日 -2.8%
- 1億279万
- 2012年3月31日 -5.98%
- 9665万
- 2013年3月31日 +15.88%
- 1億1200万
- 2014年3月31日 +2.68%
- 1億1500万
- 2015年3月31日 +12.17%
- 1億2900万
- 2016年3月31日 +4.65%
- 1億3500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1億3500万
- 2018年3月31日 -3.7%
- 1億3000万
- 2019年3月31日 -1.54%
- 1億2800万
- 2020年3月31日 -7.03%
- 1億1900万
- 2021年3月31日 +19.33%
- 1億4200万
- 2022年3月31日 -8.45%
- 1億3000万
- 2023年3月31日 -5.38%
- 1億2300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/30 9:07
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 研究開発費 1,868百万円 1,994百万円 減価償却費 130百万円 123百万円 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 未払役員退職金 42 42 減価償却費 1,716 1,819 投資有価証券評価損 255 255
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 未払役員退職金 42 42 減価償却費 1,722 1,819 投資有価証券評価損 255 255
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が、法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #4 製造原価明細書（連結）
- (自 2022年4月1日2023/06/30 9:07
至 2023年3月31日)原価計算の方法 組別総合原価計算によっている他、一部受注生産品については個別原価計算によっております。 同左 ※1 経費の主な内容 外注加工費 335百万円 減価償却費 151百万円 研究開発費 1,326百万円 外注加工費 343百万円 減価償却費 169百万円 研究開発費 1,199百万円 ※2 他勘定振替高の内容 固定資産(工具、器具及び備品等)及び消耗工具等への振替 同左