投資有価証券評価損
連結
- 2008年3月31日
- 8747万
- 2009年3月31日 +155.37%
- 2億2339万
- 2009年12月31日 -70.99%
- 6481万
- 2010年3月31日 +43.55%
- 9303万
- 2010年9月30日 +84.38%
- 1億7154万
- 2010年12月31日 +23.68%
- 2億1216万
- 2011年3月31日 -21.95%
- 1億6559万
- 2011年6月30日 -31.02%
- 1億1422万
- 2011年9月30日 +43.55%
- 1億6396万
- 2011年12月31日 +28%
- 2億987万
- 2012年3月31日 -57.79%
- 8860万
- 2012年6月30日 -69.39%
- 2712万
- 2012年9月30日 -47.6%
- 1421万
- 2013年12月31日 -100%
- 0
- 2014年3月31日
- 0
- 2015年3月31日
- 0
- 2018年3月31日
- 6億600万
- 2019年3月31日 -95.54%
- 2700万
- 2020年3月31日 +25.93%
- 3400万
- 2022年3月31日 +444.12%
- 1億8500万
- 2023年9月30日 -64.32%
- 6600万
- 2023年12月31日 +66.67%
- 1億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 8747万
- 2009年3月31日 +155.37%
- 2億2339万
- 2010年3月31日 -58.35%
- 9303万
- 2011年3月31日 +77.99%
- 1億6559万
- 2012年3月31日 -46.5%
- 8860万
- 2014年3月31日 -100%
- 0
- 2015年3月31日
- 0
- 2018年3月31日
- 6億600万
- 2019年3月31日 -95.54%
- 2700万
- 2020年3月31日 +25.93%
- 3400万
- 2022年3月31日 +247.06%
- 1億1800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 減価償却費 1,716 1,819 投資有価証券評価損 255 255 会員権評価損 21 21
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 減価償却費 1,722 1,819 投資有価証券評価損 255 255 会員権評価損 21 21
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が、法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。