6718 アイホン

6718
2026/05/08
時価
503億円
PER 予
18.68倍
2010年以降
6.56-236.69倍
(2010-2025年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.41-0.94倍
(2010-2025年)
配当 予
4.56%
ROE 予
3.66%
ROA 予
3.1%
資料
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アイホン(6718)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
416億497万
2009年3月31日 -14.35%
356億3575万
2009年12月31日 -37.67%
222億1274万
2010年3月31日 +38.17%
306億9120万
2010年6月30日 -79.99%
61億3996万
2010年9月30日 +131.98%
142億4358万
2010年12月31日 +52.72%
217億5247万
2011年3月31日 +43.71%
312億6146万
2011年6月30日 -78.01%
68億7424万
2011年9月30日 +128.48%
157億621万
2011年12月31日 +51.74%
238億3202万
2012年3月31日 +43.18%
341億2370万
2012年6月30日 -78.54%
73億2326万
2012年9月30日 +129.52%
168億854万
2012年12月31日 +52.92%
257億280万
2013年3月31日 +43.5%
368億8400万
2013年6月30日 -76.28%
87億5000万
2013年9月30日 +126.54%
198億2200万
2013年12月31日 +51%
299億3100万
2014年3月31日 +42.01%
425億500万
2014年6月30日 -80.52%
82億7900万
2014年9月30日 +136.02%
195億4000万
2014年12月31日 +48.46%
290億1000万
2015年3月31日 +43.23%
415億5100万
2015年6月30日 -79.59%
84億8000万
2015年9月30日 +139.07%
202億7300万
2015年12月31日 +48.3%
300億6400万
2016年3月31日 +41.93%
426億7000万
2016年6月30日 -79.41%
87億8600万
2016年9月30日 +135.8%
207億1700万
2016年12月31日 +48.38%
307億4000万
2017年3月31日 +42.66%
438億5400万
2017年6月30日 -79.8%
88億5700万
2017年9月30日 +143.46%
215億6300万
2017年12月31日 +47.7%
318億4900万
2018年3月31日 +41.65%
451億1300万
2018年6月30日 -78.63%
96億3900万
2018年9月30日 +132.08%
223億7000万
2018年12月31日 +45.27%
324億9600万
2019年3月31日 +42.59%
463億3700万
2019年6月30日 -78.27%
100億6800万
2019年9月30日 +142.23%
243億8800万
2019年12月31日 +41.83%
345億8900万
2020年3月31日 +40.2%
484億9400万
2020年6月30日 -83.13%
81億8000万
2020年9月30日 +148.66%
203億4000万
2020年12月31日 +58.31%
322億100万
2021年3月31日 +43.29%
461億4100万
2021年6月30日 -74.07%
119億6300万
2021年9月30日 +111.77%
253億3400万
2021年12月31日 +50.07%
380億2000万
2022年3月31日 +36.75%
519億9100万
2022年6月30日 -78.38%
112億4200万
2022年9月30日 +112.27%
238億6300万
2022年12月31日 +52.95%
364億9900万
2023年3月31日 +44.69%
528億1100万
2023年6月30日 -73.46%
140億1800万
2023年9月30日 +115.09%
301億5100万
2023年12月31日 +48.94%
449億700万
2024年3月31日 +36.58%
613億3400万
2024年6月30日 -74.1%
158億8700万
2024年9月30日 +94.98%
309億7700万
2024年12月31日 +49.23%
462億2700万
2025年3月31日 +36.97%
633億1600万
2025年6月30日 -77.36%
143億3200万
2025年9月30日 +110.79%
302億1000万
2025年12月31日 +46.32%
442億200万

個別

2008年3月31日
385億5834万
2009年3月31日 -13.43%
333億8009万
2010年3月31日 -15.82%
281億46万
2011年3月31日 +3.5%
290億8505万
2012年3月31日 +9.91%
319億6790万
2012年9月30日 -50.35%
158億7100万
2013年3月31日 +117.99%
345億9700万
2014年3月31日 +12.75%
390億700万
2015年3月31日 -2.61%
379億9000万
2016年3月31日 +1.25%
384億6500万
2017年3月31日 +3.48%
398億200万
2018年3月31日 +1.31%
403億2500万
2019年3月31日 +2.94%
415億900万
2020年3月31日 +5.38%
437億4100万
2021年3月31日 -4.43%
418億300万
2022年3月31日 +11.25%
465億400万
2023年3月31日 +0.23%
466億1300万
2024年3月31日 +16.65%
543億7400万
2025年3月31日 +3.35%
561億9500万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)30,97763,316
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)2,4274,513
2025/06/30 9:07
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、電気通信機器を製造・販売する単一事業分野にて営業活動を行っており、国内においては当社が、海外では、タイにおいてはアイホンコミュニケーションズ(タイランド)が、ベトナムにおいてはアイホンコミュニケーションズ(ベトナム)が製品の生産を行っております。また、北米においてはアイホンコーポレーションが、欧州においてはアイホンS.A.S.及びアイホンUKが販売を行っております。これらの現地法人はそれぞれの独立した経営単位であり、取り扱う製品(部品)について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2025/06/30 9:07
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社名
アイホンコミュニケーションズ㈱、GEGA ELECTRONIQUE、㈱ソフトウェア札幌、㈱テシオテクノロジ、㈱日本マイクロリンク
(連結の範囲から除いた理由)
上記非連結子会社はいずれも小規模会社であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/30 9:07
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/30 9:07
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域によって分類しております。
2025/06/30 9:07
#6 役員報酬(連結)
c.非金銭報酬等
中期インセンティブとして、譲渡制限期間を3年とする譲渡制限付株式報酬を付与しております。付与する株式数は、原則として、中期経営計画の対象期間である3事業年度の初年度に、役位別に定めた3事業年度にわたる職務執行の対価に相当する額を、取締役会における割当決議前日の東京証券取引所における当社の普通株式の終値(同日に取引が成立していない場合は、それに先立つ直近取引日の終値)で除した株式数としております。譲渡制限の解除に関しては、当社の取締役または取締役を兼務しない執行役員のいずれかの地位にあることを条件とし、中期経営計画におきまして主要な経営目標としている連結売上高、営業利益、自己資本利益率(ROE)、CO2排出量削減率に係る業績目標の達成度合いに応じて、譲渡制限期間が満了した時点におきまして、譲渡制限を解除する株式数を決定いたします。
② 提出会社の役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数
2025/06/30 9:07
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、国内だけでなく広く世界約70カ国に輸出をしております。当社グループの発展のためには、国内の既存事業基盤の強化のみならず、新規事業分野の創造を図るとともに、海外における販売体制の強化、グローバルな生産体制のより一層の推進など海外展開の強化を進め、収益構造やコスト構造の改善を進めることが重要であると認識しております。具体的な経営指標につきましては、引き続き経営基盤の強化を図るため連結売上高営業利益率を重要な指標としております。また、より一層資本効率の向上を目指した経営を進めてまいります。
2025/06/30 9:07
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(日本セグメント)
売上高は、561億9千5百万円(前連結会計年度比3.4%増)となりました。営業利益は、研究開発費の増加等もあり25億5千6百万円(同47.1%減)となりました。
<戸建住宅市場>売上高は45億4千万円(前連結会計年度比9.9%増)となりました。
2025/06/30 9:07
#9 製品及びサービスごとの情報(連結)
外部顧客への売上高
戸建住宅市場4,464
集合住宅市場30,014
ケア市場7,496
海外市場17,956
その他市場3,384
合計63,316
(注) 売上高より控除する変動対価等については、市場別売上高に応じて按分しております。
2025/06/30 9:07
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
上記非連結子会社はいずれも小規模会社であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2025/06/30 9:07
#11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引(売上高)10,444百万円10,597百万円
営業取引(仕入高等)15,938百万円18,447百万円
2025/06/30 9:07

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