有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 41億7843万
- 2009年3月31日 +0.23%
- 41億8804万
- 2010年3月31日 -2.11%
- 40億9947万
- 2011年3月31日 -2.91%
- 39億8017万
- 2012年3月31日 -6.46%
- 37億2310万
- 2013年3月31日 +2.16%
- 38億347万
- 2014年3月31日 +0.38%
- 38億1793万
- 2015年3月31日 +0.56%
- 38億3947万
- 2016年3月31日 -20.93%
- 30億3604万
- 2017年3月31日 -0.87%
- 30億973万
- 2018年3月31日 -4.96%
- 28億6039万
- 2019年3月31日 -13.52%
- 24億7353万
- 2020年3月31日 -3.92%
- 23億7644万
- 2021年3月31日 +13.65%
- 27億78万
- 2022年3月31日 +9.94%
- 29億6930万
- 2023年3月31日 -5.5%
- 28億594万
個別
- 2008年3月31日
- 15億4892万
- 2009年3月31日 +2.21%
- 15億8319万
- 2010年3月31日 +0.73%
- 15億9469万
- 2011年3月31日 -3.78%
- 15億3449万
- 2012年3月31日 -1.99%
- 15億392万
- 2013年3月31日 +7.25%
- 16億1302万
- 2014年3月31日 +3.39%
- 16億6764万
- 2015年3月31日 +15.08%
- 19億1912万
- 2016年3月31日 -0.98%
- 19億31万
- 2017年3月31日 +0.1%
- 19億221万
- 2018年3月31日 -8.26%
- 17億4507万
- 2019年3月31日 -22.12%
- 13億5905万
- 2020年3月31日 -6.41%
- 12億7192万
- 2021年3月31日 +26.08%
- 16億364万
- 2022年3月31日 +18.92%
- 19億701万
- 2023年3月31日 -4.6%
- 18億1932万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/30 12:59
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)(単位:千円) 減価償却費 328,741 65,896 394,638 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 835,689 41,324 877,013
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 347,296 66,149 413,446 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 356,555 83,875 440,431 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2023/06/30 12:59
有形固定資産
製作所における測定機器、全社におけるコンピュータ機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具器具及び備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/30 12:59 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦以外の国又は地域に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。2023/06/30 12:59 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/30 12:59
(単位:千円) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/30 12:59
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 12:59
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 1,907,012 1,819,322 無形固定資産 514,965 611,680
当社は、減損の兆候がある資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識します。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 12:59
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産(情報通信機器製造販売事業) 1,907,012 1,819,322 無形固定資産(情報通信機器製造販売事業) 514,965 613,696
当社グループは、減損の兆候がある資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識します。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/30 12:59
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。