6822 大井電気

6822
2024/04/26
時価
29億円
PER 予
3.51倍
2010年以降
赤字-47.89倍
(2010-2023年)
PBR
0.52倍
2010年以降
0.14-0.97倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
14.81%
ROA 予
3.47%
資料
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有形固定資産

【期間】

連結

2008年3月31日
41億7843万
2009年3月31日 +0.23%
41億8804万
2010年3月31日 -2.11%
40億9947万
2011年3月31日 -2.91%
39億8017万
2012年3月31日 -6.46%
37億2310万
2013年3月31日 +2.16%
38億347万
2014年3月31日 +0.38%
38億1793万
2015年3月31日 +0.56%
38億3947万
2016年3月31日 -20.93%
30億3604万
2017年3月31日 -0.87%
30億973万
2018年3月31日 -4.96%
28億6039万
2019年3月31日 -13.52%
24億7353万
2020年3月31日 -3.92%
23億7644万
2021年3月31日 +13.65%
27億78万
2022年3月31日 +9.94%
29億6930万
2023年3月31日 -5.5%
28億594万

個別

2008年3月31日
15億4892万
2009年3月31日 +2.21%
15億8319万
2010年3月31日 +0.73%
15億9469万
2011年3月31日 -3.78%
15億3449万
2012年3月31日 -1.99%
15億392万
2013年3月31日 +7.25%
16億1302万
2014年3月31日 +3.39%
16億6764万
2015年3月31日 +15.08%
19億1912万
2016年3月31日 -0.98%
19億31万
2017年3月31日 +0.1%
19億221万
2018年3月31日 -8.26%
17億4507万
2019年3月31日 -22.12%
13億5905万
2020年3月31日 -6.41%
12億7192万
2021年3月31日 +26.08%
16億364万
2022年3月31日 +18.92%
19億701万
2023年3月31日 -4.6%
18億1932万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
(単位:千円)
減価償却費328,74165,896394,638
有形固定資産及び無形固定資産の増加額835,68941,324877,013
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:千円)
減価償却費347,29666,149413,446
有形固定資産及び無形固定資産の増加額356,55583,875440,431
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
2023/06/30 12:59
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
有形固定資産
製作所における測定機器、全社におけるコンピュータ機器(工具、器具及び備品)であります。
2023/06/30 12:59
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具器具及び備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/30 12:59
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
有形固定資産
本邦以外の国又は地域に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。2023/06/30 12:59
#5 有形固定資産等明細表(連結)
有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2023/06/30 12:59
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2023/06/30 12:59
#7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(単位:千円)
前事業年度当事業年度
有形固定資産1,907,0121,819,322
無形固定資産514,965611,680
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社は、減損の兆候がある資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識します。
2023/06/30 12:59
#8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
前連結会計年度当連結会計年度
有形固定資産(情報通信機器製造販売事業)1,907,0121,819,322
無形固定資産(情報通信機器製造販売事業)514,965613,696
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、減損の兆候がある資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識します。
2023/06/30 12:59
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
2023/06/30 12:59