仕掛品
連結
- 2017年3月31日
- 18億5646万
- 2018年3月31日 +14.96%
- 21億3420万
個別
- 2017年3月31日
- 17億2544万
- 2018年3月31日 +19.15%
- 20億5583万
有報情報
- #1 たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※5 損失が見込まれる工事契約に係るたな卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係るたな卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。2018/06/27 9:27
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 仕掛品 8,436千円 94,717千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- a. 資産2018/06/27 9:27
当連結会計年度末における資産の残高は、前連結会計年度末に比べ1億70百万円増加し192億69百万円となりました。これは主に、売上の減少に伴い現金及び預金が9億21百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が10億16百万円増加、仕掛品が2億77百万円増加したことによります。
b. 負債 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品、半製品、材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2018/06/27 9:27 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ.たな卸資産
商品及び製品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品、貯蔵品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2018/06/27 9:27