有価証券報告書-第50期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物及び太陽光発電所に係る機械装置、及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………10年～18年
機械及び装置………17年
工具器具及び備品…6年～8年
無形固定資産……定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分)…5年(社内における利用可能期間)