固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15年～45年
機械装置及び車両運搬具 6年～10年
工具、器具及び備品 2～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2019/06/25 15:11

#4 固定資産売却損の注記

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりです。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
有形固定資産
機械及び装置	-百万円	0百万円

2019/06/25 15:11

#5 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
有形固定資産
機械装置及び運搬具	2百万円	1百万円

2019/06/25 15:11

#6 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
有形固定資産
建物	0百万円	-百万円
建設仮勘定	0百万円	1百万円
無形固定資産
その他	2百万円	0百万円

2019/06/25 15:11

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:百万円)

2019/06/25 15:11

#8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 圧縮記帳額
国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額およびその内訳は次のとおりです。

2019/06/25 15:11

#9 有形固定資産等明細表（連結）

中における増減額の主な内訳は次のとおりです。
有形固定資産
(増加)機械及び装置‥‥‥‥‥‥自動組立機 69百万円
工具、器具及び備品‥‥‥金型 96百万円
無形固定資産
(増加)ソフトウェア‥‥‥‥‥‥基幹システム 362百万円
2.「減価償却累計額」には、減損損失累計額が含まれています。2019/06/25 15:11

#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果、減少した資金は7億円(前連結会計年度は5億20百万円の減少)となりました。これは、主に増産設備投資・情報システム導入に伴う固定資産の取得によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2019/06/25 15:11

#11 連結損益及び包括利益計算書（連結）

②【連結損益及び包括利益計算書】

		(単位:百万円)
特別利益
固定資産売却益	※3 2	※3 1
投資有価証券売却益	76	181
特別損失
固定資産除却損	※4 7	※4 2
事業構造改革費用	-	※5 259
環境対策費	※6 80	-
固定資産売却損	-	0
投資有価証券売却損	-	10

2019/06/25 15:11

#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。

2019/06/25 15:11

#13 重要な会計方針、財務諸表（連結）

総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/25 15:11

#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15～45年
機械装置及び運搬具 6～10年
工具、器具及び備品 2～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2019/06/25 15:11