#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
a 商品及び製品、仕掛品
主として総平均法(一部の連結子会社においては個別法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
b 原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年2023/09/29 17:11
#2 設備投資等の概要: 当連結会計年度の設備投資については、生産設備の増強、研究開発機能の充実・強化などを目的とした設備投資を継続的に実施しています。
当連結会計年度の設備投資の総額は863百万円であり、セグメントごとの設備投資は次のとおりです。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
(1)コネクタ
2023/09/29 17:11
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
2023/09/29 17:11