建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	10～35年
機械及び装置	5～12年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2018/06/28 15:03

#2 固定資産売却損の注記

※4.固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物	0百万円	0百万円
機械及び装置	9	3

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#3 固定資産売却益の注記

※3.固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物	0百万円	24百万円
構築物	-	0

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#4 固定資産除却損の注記

※5.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物	105百万円	127百万円
構築物	2	1

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

なお、有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2017年3月31日)	当事業年度(2018年3月31日)
建物	1,099百万円	1,006百万円
構築物	73	73

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

②液晶プロジェクター製造用(4,826百万円) その他であります。
※3. 建設仮勘定の当期増加額25,998百万円の内訳は、①広丘事業所建物関係(11,471百万円)、
②機械及び装置(9,169百万円) その他であります。

2018/06/28 15:03