6724 セイコーエプソン

6724
2026/07/02
時価
1兆168億円
PER 予
14.78倍
2010年以降
赤字-81.18倍
(2010-2026年)
PBR
1.02倍
2010年以降
0.35-2.16倍
(2010-2026年)
配当 予
2.94%
ROE 予
6.91%
ROA 予
3.84%
資料
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セイコーエプソン(6724)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
983億1000万
2009年3月31日 -16.81%
817億8200万
2010年3月31日 -7.65%
755億2300万
2011年3月31日 -7.4%
699億3100万
2012年3月31日 +0.37%
701億9200万
2013年3月31日 -7.01%
652億7300万
2014年3月31日 -13.33%
565億7000万
2015年3月31日 -15.32%
479億200万
2016年3月31日 -1.09%
473億8200万
2017年3月31日 +6.69%
505億5100万
2018年3月31日 +0.79%
509億5100万
2019年3月31日 +43.44%
730億8300万
2020年3月31日 +22.88%
898億100万
2021年3月31日 -2.05%
879億6400万
2022年3月31日 -4.55%
839億6600万
2023年3月31日 -0.81%
832億8700万
2024年3月31日 -2.73%
810億1200万
2025年3月31日 +2.69%
831億8800万
2026年3月31日 +3.33%
859億6200万

有報情報

#1 固定資産売却損の注記
※4 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物-百万円249百万円
構築物-0
2026/06/24 12:11
#2 固定資産売却益の注記
※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物-百万円0百万円
構築物-0
2026/06/24 12:11
#3 固定資産除却損の注記
※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物56百万円146百万円
構築物04
2026/06/24 12:11
#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
※2 圧縮記帳
当事業年度において、国庫補助金等の受入れにより、建物、機械及び装置について21百万円の圧縮記帳を行いました。
なお、有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。
2026/06/24 12:11
#5 有形固定資産等明細表(連結)
広丘事業所(1,435百万円)、2026/06/24 12:11
#6 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(単位:百万円)
土地、建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品合計
2024年4月1日 残高37,4612,89654940,907
取得8,5261,57036810,465
企業結合による取得1,440--1,440
減価償却費△9,857△1,355△338△11,551
減損損失----
在外営業活動体の換算差額△420△80△428
その他の増減△728△51-△780
2025年3月31日 残高36,4213,05157940,051
取得17,3921,87366819,935
企業結合による取得19--19
減価償却費△10,303△1,443△400△12,146
減損損失△1,154--△1,154
在外営業活動体の換算差額2,67631742,998
その他の増減△180△3200△500
2026年3月31日 残高44,8713,47985249,202
リース取引に係る損益の内訳は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
2026/06/24 12:11
#7 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
エプソンは、原則として、資産に対応して継続的に収支の把握を実施している管理会計上の事業区分を基準に、資金生成単位をグルーピングしております。処分予定資産(廃棄・売却による処分等が予定されている資産)および遊休資産については、個別に減損の要否を検討しております。
前連結会計年度に計上した減損損失の総額は1,256百万円であり、その主な内訳は無形資産・その他336百万円、建物及び構築物284百万円、投資不動産233百万円、建設仮勘定231百万円であります。
当該減損損失は、主としてマニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業セグメントに含まれるマニュファクチャリングソリューションズ事業において、中国を含めた主要販売地域における市場回復の遅れ等により収益性の低下が継続していることから、同事業の事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであり、減損損失777百万円を計上しております。回収可能価額(4,070百万円)は処分コスト控除後の公正価値により測定しております。処分コスト控除後の公正価値は不動産鑑定評価額等に基づいており、公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。
2026/06/24 12:11
#8 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
土地等の減価償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物:10~35年
・機械装置及び運搬具:4~17年
2026/06/24 12:11
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物15~35年
機械及び装置7~17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2026/06/24 12:11

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