セイコーエプソン(6724)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 983億1000万
- 2009年3月31日 -16.81%
- 817億8200万
- 2010年3月31日 -7.65%
- 755億2300万
- 2011年3月31日 -7.4%
- 699億3100万
- 2012年3月31日 +0.37%
- 701億9200万
- 2013年3月31日 -7.01%
- 652億7300万
- 2014年3月31日 -13.33%
- 565億7000万
- 2015年3月31日 -15.32%
- 479億200万
- 2016年3月31日 -1.09%
- 473億8200万
- 2017年3月31日 +6.69%
- 505億5100万
- 2018年3月31日 +0.79%
- 509億5100万
- 2019年3月31日 +43.44%
- 730億8300万
- 2020年3月31日 +22.88%
- 898億100万
- 2021年3月31日 -2.05%
- 879億6400万
- 2022年3月31日 -4.55%
- 839億6600万
- 2023年3月31日 -0.81%
- 832億8700万
- 2024年3月31日 -2.73%
- 810億1200万
- 2025年3月31日 +2.69%
- 831億8800万
- 2026年3月31日 +3.33%
- 859億6200万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記
- ※4 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 12:11
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 -百万円 249百万円 構築物 - 0 - #2 固定資産売却益の注記
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 12:11
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 -百万円 0百万円 構築物 - 0 - #3 固定資産除却損の注記
- ※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 12:11
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 56百万円 146百万円 構築物 0 4 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※2 圧縮記帳2026/06/24 12:11
当事業年度において、国庫補助金等の受入れにより、建物、機械及び装置について21百万円の圧縮記帳を行いました。
なお、有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 広丘事業所(1,435百万円)、2026/06/24 12:11
- #6 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 12:11
リース取引に係る損益の内訳は、以下のとおりであります。土地、建物及び構築物 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 合計 2024年4月1日 残高 37,461 2,896 549 40,907 取得 8,526 1,570 368 10,465 企業結合による取得 1,440 - - 1,440 減価償却費 △9,857 △1,355 △338 △11,551 減損損失 - - - - 在外営業活動体の換算差額 △420 △8 0 △428 その他の増減 △728 △51 - △780 2025年3月31日 残高 36,421 3,051 579 40,051 取得 17,392 1,873 668 19,935 企業結合による取得 19 - - 19 減価償却費 △10,303 △1,443 △400 △12,146 減損損失 △1,154 - - △1,154 在外営業活動体の換算差額 2,676 317 4 2,998 その他の増減 △180 △320 0 △500 2026年3月31日 残高 44,871 3,479 852 49,202
(単位:百万円) - #7 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- エプソンは、原則として、資産に対応して継続的に収支の把握を実施している管理会計上の事業区分を基準に、資金生成単位をグルーピングしております。処分予定資産(廃棄・売却による処分等が予定されている資産)および遊休資産については、個別に減損の要否を検討しております。2026/06/24 12:11
前連結会計年度に計上した減損損失の総額は1,256百万円であり、その主な内訳は無形資産・その他336百万円、建物及び構築物284百万円、投資不動産233百万円、建設仮勘定231百万円であります。
当該減損損失は、主としてマニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業セグメントに含まれるマニュファクチャリングソリューションズ事業において、中国を含めた主要販売地域における市場回復の遅れ等により収益性の低下が継続していることから、同事業の事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであり、減損損失777百万円を計上しております。回収可能価額(4,070百万円)は処分コスト控除後の公正価値により測定しております。処分コスト控除後の公正価値は不動産鑑定評価額等に基づいており、公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。 - #8 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地等の減価償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。2026/06/24 12:11
・建物及び構築物:10~35年
・機械装置及び運搬具:4~17年 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/24 12:11
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 15~35年 機械及び装置 7~17年
定額法