有価証券報告書-第17期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
| ① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法 ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法 ② 無形固定資産(リース資産を除く) a 機器組込みソフトウエア ……………販売可能な見込有効期間に基づく償却方法 b 自社利用ソフトウエア ……………自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法 c 上記以外の無形固定資産 ……………定額法 ③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法 ④ 長期前払費用 定額法 |
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