#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額150百万円は、各報告セグメントに配分していない減価償却費であり、主に全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,161百万円は、各報告セグメントへ配分していない全社資産であります。
当連結会計年度(自平成28年1月1日至平成28年12月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額5,780百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産6,486百万円、報告セグメント間の相殺消去額△706百万円を含んでおります。
全社資産は、主に現金及び預金、土地であります。
(3)減価償却費の調整額245百万円は、各報告セグメントに配分していない減価償却費であり、主に全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額462百万円は、各報告セグメントへ配分していない全社資産であります。2017/03/30 15:00
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 電気・電子部品事業及び自動車部品事業、設備事業における生産設備等(機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/03/30 15:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/03/30 15:00