#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2021/03/30 15:00
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 6～12年
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/30 15:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
2021/03/30 15:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
2021/03/30 15:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、海外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 5年～10年
工具、器具及び備品 2年～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
当社及び連結子会社はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/30 15:00