仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 85億7300万
- 2019年3月31日 +6.45%
- 91億2600万
個別
- 2018年3月31日
- 20億3600万
- 2019年3月31日 +26.13%
- 25億6800万
有報情報
- #1 たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※6 損失が見込まれる工事契約に係るたな卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しています。損失の発生が見込まれる工事契約に係るたな卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は、次のとおりです。2019/06/25 15:02
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 商品及び製品 371百万円 72百万円 仕掛品 1,700 2,216 計 2,072 2,289 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 3.たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/25 15:02
(1)製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (3)たな卸資産2019/06/25 15:02
製品・仕掛品については主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっており、その他については主として平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
② 重要な減価償却資産の減価償却方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券
満期保有目的債券
償却原価法(定額法)によっています。
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法によっています。
評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定しています。
時価のないもの
主として移動平均法による原価法によっています。
(2)デリバティブ
時価法によっています。
(3)たな卸資産
製品・仕掛品については主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっており、その他については主として平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。2019/06/25 15:02