- 6845
- 2026/09/07
- 時価
- 8044億円
- PER 予
- 21.15倍
- 2010年以降
- 10.58-42.87倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.2倍
- 2010年以降
- 0.8-4.3倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.36%
- ROE 予
- 15.12%
- ROA 予
- 10.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2018年3月31日
- 1億5700万
- 2019年3月31日 -17.2%
- 1億3000万
個別
- 2018年3月31日
- 1億1000万
- 2019年3月31日 -22.73%
- 8500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費の主要な項目及び金額は、次のとおりであります。2019/06/25 13:33
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 賞与引当金繰入額 5,126百万円 5,354百万円 役員賞与引当金繰入額 157百万円 130百万円 退職給付費用 1,449百万円 1,559百万円 - #2 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員の賞与の支給に充てるため、支給見込額の当事業年度負担分を計上しております。2019/06/25 13:33 - #3 引当金明細表(連結)
- 2019/06/25 13:33
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 8,604 8,781 8,604 8,781 役員賞与引当金 110 85 110 85 製品保証引当金 465 379 372 472 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
商品、製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
未成工事支出金
個別法による原価法
原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の資産については定率法を採用しております。また、海外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物15~50年、機械装置及び運搬具4~9年、工具、器具及び備品2~6年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は、自社利用のソフトウエア5年及び10年であります。2019/06/25 13:33