スタンレー電気(6923)の建設仮勘定の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 107億600万
- 2009年3月31日 +37.21%
- 146億9000万
- 2010年3月31日 -32.68%
- 98億9000万
- 2011年3月31日 +63.01%
- 161億2200万
- 2012年3月31日 -5.64%
- 152億1200万
- 2013年3月31日 -0.7%
- 151億500万
- 2014年3月31日 +11.24%
- 168億300万
- 2015年3月31日 +5.23%
- 176億8100万
- 2016年3月31日 +12.79%
- 199億4300万
- 2017年3月31日 -24.87%
- 149億8300万
- 2018年3月31日 -4.1%
- 143億6800万
- 2019年3月31日 +30.77%
- 187億8900万
- 2020年3月31日 +39.67%
- 262億4300万
- 2021年3月31日 -19.34%
- 211億6700万
- 2022年3月31日 -24.91%
- 158億9400万
- 2023年3月31日 +6.56%
- 169億3600万
- 2024年3月31日 +0.8%
- 170億7200万
- 2025年3月31日 +96.4%
- 335億2900万
- 2026年3月31日 +10.05%
- 368億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 51億4600万
- 2009年3月31日 +77.48%
- 91億3300万
- 2010年3月31日 -61.47%
- 35億1900万
- 2011年3月31日 +11.34%
- 39億1800万
- 2012年3月31日 +40.45%
- 55億300万
- 2013年3月31日 -40.31%
- 32億8500万
- 2014年3月31日 +16.29%
- 38億2000万
- 2015年3月31日 +6.31%
- 40億6100万
- 2016年3月31日 +41.69%
- 57億5400万
- 2017年3月31日 +49.95%
- 86億2800万
- 2018年3月31日 -35.48%
- 55億6700万
- 2019年3月31日 +36.61%
- 76億500万
- 2020年3月31日 +46.35%
- 111億3000万
- 2021年3月31日 -32.81%
- 74億7800万
- 2022年3月31日 -53.99%
- 34億4100万
- 2023年3月31日 +98.52%
- 68億3100万
- 2024年3月31日 -48.24%
- 35億3600万
- 2025年3月31日 +344.65%
- 157億2300万
- 2026年3月31日 -8.3%
- 144億1800万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。
2 増加の主な内訳
建物は、スタンレー鶴岡製作所の吸収合併4,577百万円、岡崎製作所1,256百万円、広島製作所744百万円であります。
機械及び装置は、自動車機器事業製造設備9,066百万円、研究開発設備2,579百万円、スタンレー鶴岡製作所の吸収合併2,058百万円、コンポーネンツ事業製造設備964百万円であります。
工具、器具及び備品は、研究開発設備1,879百万円、自動車機器事業製造設備1,494百万円であります。
建設仮勘定は、機械及び装置10,035百万円、建物2,599百万円、器具及び備品2,190百万円、製作中機械及び装置988百万円、未稼働金型951百万円、仕掛中金型206百万円であります。
ソフトウエアは、DX化に伴うシステム構築・改修費用787百万円であります。
3 減少の主な内訳
建設仮勘定は、機械及び装置10,673百万円、製作中機械及び装置3,206百万円、器具及び備品2,083百万円、建物1,503百万円、未稼働金型605百万円、仕掛中金型163百万円であります。2026/06/24 13:29 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 13:29
今後の事業計画の無い遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。また、のれんについては当初想定していた超過収益力が見込めなくなったため、のれんの未償却残高の全額を減損損失として特別損失に計上しました。場所 用途 種類 減損損失 機械装置及び運搬具 108 建設仮勘定 168 長野県(国内) 遊休資産(事業用資産) 機械装置及び運搬具 78 建設仮勘定 36 米国(海外) その他 のれん 3,451 工具、器具及び備品 480 建設仮勘定 129 無形固定資産 599
なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額を零として評価しております。