建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車両運搬具 4～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/27 15:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	11百万円
機械装置及び運搬具	15百万円	23百万円

2014/06/27 15:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	526百万円	120百万円
機械装置及び運搬具	232百万円	229百万円

2014/06/27 15:02

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

取得価額から直接控除している保険差益の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建物	452百万円	452百万円
機械及び装置	21百万円	21百万円

2014/06/27 15:02

#5 有形固定資産等明細表（連結）

工具、器具及び備品は、自動車機器事業製造設備4,149百万円、電子応用製品事業製造設備248百万円、研究開発設備120百万円であります。
建設仮勘定は、未稼動金型2,994百万円、機械及び装置1,322百万円、仕掛中金型678百万円、器具及び備品596百万円、製作中機械及び装置279百万円、建物108百万円であります。
2 減少の主な内訳

2014/06/27 15:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/27 15:02