建物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 296億1100万
- 2021年3月31日 +15.68%
- 342億5400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2021/06/24 15:27
主として、建物、情報機器及び車両であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2021/06/24 15:27
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~15年 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2021/06/24 15:27
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 32 百万円 機械装置及び運搬具 10 百万円 38 百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2021/06/24 15:27
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 706 百万円 267 百万円 機械装置及び運搬具 566 百万円 906 百万円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 取得価額から直接控除している保険差益の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2021/06/24 15:27
前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 建物 452 百万円 452 百万円 機械及び装置 6 百万円 6 百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 加の主な内訳
建物は、秦野製作所6,491百万円、山形工場133百万円であります。
機械及び装置は、自動車機器事業製造設備1,936百万円、研究開発設備1,136百万円、コンポーネンツ事業製造設備399百万円であります。
工具、器具及び備品は、自動車機器事業製造設備5,298百万円、研究開発設備682百万円、コンポーネンツ事業製造設備166百万円、電子応用製品事業製造設備164百万円であります。
建設仮勘定は、建物3,761百万円、未稼動金型3,574百万円、機械及び装置2,130百万円、製作中機械及び装置1,187百万円、器具及び備品857百万円、仕掛中金型690百万円であります。
無形固定資産のその他は、半導体単結晶の製造に関する特許等の実施権1,406百万円であります。
2 減少の主な内訳
建設仮勘定は、建物7,571百万円、未稼動金型3,913百万円、機械及び装置1,795百万円、製作中機械及び装置1,224百万円、器具及び備品727百万円、仕掛中金型620百万円であります。2021/06/24 15:27 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- すなわち、市場や市況が急激に変化するような、いかなる環境においても振り回されない、真に体質の強い企業集団を目指し、最適な「ものづくり」を追求する生産革新活動を、間接部門を含む全てのビジネスプロセスにまで展開し、より広範囲で高度な生産性向上を日々目指してまいります。2021/06/24 15:27
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
その具体的な展開として、深紫外や近紫外、ハイパワー赤外LED等の増産により電子事業の拡大を図るため、連結子会社である㈱スタンレー鶴岡製作所に新工場を建設し、2021年5月から操業を開始いたしました。今後、車載や環境、セキュリティ等、LEDの利用拡大が期待される市場に対して新たな製品を提供してまいります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度は、設計開発力の強化として、新しい価値の創造とランプシステム開発の加速化を図るため、神奈川県の秦野製作所の隣接地に、新たな設計・開発拠点「秦野テクニカルセンター」を開設しております。なお、調整額のうち全社資産は、余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券等)により増加しております。2021/06/24 15:27
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
(3) キャッシュ・フロー - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2021/06/24 15:27
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び車両運搬具 4~15年