建物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 342億5400万
- 2022年3月31日 -3.57%
- 330億3200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2022/06/28 15:05
主として、建物、情報機器及び車両であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2022/06/28 15:05
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~15年 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2022/06/28 15:05
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 32 百万円 50 百万円 機械装置及び運搬具 38 百万円 21 百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2022/06/28 15:05
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 267 百万円 1,020 百万円 機械装置及び運搬具 906 百万円 309 百万円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 取得価額から直接控除している保険差益の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2022/06/28 15:05
前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 建物 452 百万円 452 百万円 機械及び装置 6 百万円 6 百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 加の主な内訳
建物は、秦野製作所563百万円、岡崎製作所182百万円、山形工場148百万円であります。
機械及び装置は、自動車機器事業製造設備3,636百万円、電子応用製品事業製造設備314百万円、研究開発設備313百万円であります。
工具、器具及び備品は、自動車機器事業製造設備7,557百万円、研究開発設備556百万円、電子応用製品
事業製造設備417百万円であります。
建設仮勘定は、未稼動金型3,445百万円、機械及び装置2,445百万円、器具及び備品1,216百万円、建物494百万円、仕掛中金型318百万円、製作中機械及び装置256百万円であります。
2 減少の主な内訳
建設仮勘定は、未稼動金型5,428百万円、機械及び装置2,961百万円、器具及び備品1,315百万円、製作中機械及び装置1,187百万円、仕掛中金型690百万円、建物629百万円であります。2022/06/28 15:05 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- すなわち市場や市況が急激に変化するような、いかなる環境においても振り回されない、真に体質の強い企業集団を目指し、最適な「ものづくり」を追求する生産革新活動を、間接部門を含む全てのビジネスプロセスにまで展開し、より広範囲で高度な生産性向上を日々目指してまいります。2022/06/28 15:05
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
その具体的な展開として、主に自動車用ランプを製造する広島県の広島製作所(旧称:広島工場)について、「ランプの生産拠点」から「ランプシステムの生産拠点」への改革、及び生産能力の増強を意図した拡張を予定しております。これにより、ランプシステムとしての品質保証が可能なものづくり体制を構築するとともに、同拠点における生産能力を従来の1.5倍以上へと拡大いたします。当社独自の武器であるSNAP(生産革新活動)の活用に加え、新工法などを導入して少人化を行うことで、従来以上の大幅な原価低減を可能とする効率的な生産ラインを構築します。着工は2022年秋で、完成は2024年末の予定です。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度は、電子事業の拡大を図るため、連結子会社である(株)スタンレー鶴岡製作所に新工場を建設し、操業を開始しております。なお、調整額のうち全社資産は、余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券等)により増加しております。2022/06/28 15:05
当社グループでは、「生産革新活動」で培ってきたノウハウを建物の設計段階から取り入れ、投資効率を最大限に追求した工場として展開し、生産効率を最大限に高めております。
(3) キャッシュ・フロー - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2022/06/28 15:05
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び車両運搬具 4~15年