- 6588
- 2026/09/04
- 時価
- 1714億円
- PER 予
- 22.52倍
- 2010年以降
- 赤字-70.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.66倍
- 2010年以降
- 0.49-3.76倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.34%
- ROE 予
- 7.36%
- ROA 予
- 1.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 15億2500万
- 2019年3月31日 +24.92%
- 19億500万
個別
- 2018年3月31日
- 8億6100万
- 2019年3月31日 +22.42%
- 10億5400万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
②その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品及び半製品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、仕掛品及び原材料は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、貯蔵品は最終仕入原価法を採用しております。2019/06/28 15:27 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③たな卸資産2019/06/28 15:27
主として、商品、製品及び半製品は先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、仕掛品及び原材料は移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、貯蔵品は最終仕入原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/28 15:27
商品、製品及び半製品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、仕掛品及び原材料は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、貯蔵品は最終仕入原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定しております)
時価のないもの
主として移動平均法による原価法を採用しております。
②デリバティブ
時価法を採用しております。
③たな卸資産
主として、商品、製品及び半製品は先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、仕掛品及び原材料は移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)、貯蔵品は最終仕入原価法を採用しております。2019/06/28 15:27