6901 澤藤電機

6901
2026/05/14
時価
56億円
PER
169.45倍
2010年以降
赤字-171.76倍
(2010-2026年)
PBR
0.43倍
2010年以降
0.22-2.81倍
(2010-2026年)
配当
1.23%
ROE
0.43%
ROA
0.12%
資料
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澤藤電機(6901)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
379億8400万
2009年3月31日 -8.56%
347億3100万
2009年12月31日 -54.79%
157億300万
2010年3月31日 +44.88%
227億5000万
2010年6月30日 -68.26%
72億2000万
2010年9月30日 +88.78%
136億3000万
2010年12月31日 +49.84%
204億2300万
2011年3月31日 +34.55%
274億7900万
2011年6月30日 -74.21%
70億8800万
2011年9月30日 +110.4%
149億1300万
2011年12月31日 +48.82%
221億9400万
2012年3月31日 +31.57%
292億
2012年6月30日 -73.93%
76億1300万
2012年9月30日 +94.88%
148億3600万
2012年12月31日 +42.46%
211億3500万
2013年3月31日 +38.06%
291億7900万
2013年6月30日 -77.03%
67億100万
2013年9月30日 +93.36%
129億5700万
2013年12月31日 +52.91%
198億1300万
2014年3月31日 +42.73%
282億8000万
2014年6月30日 -75.22%
70億900万
2014年9月30日 +102.63%
142億200万
2014年12月31日 +48.05%
210億2600万
2015年3月31日 +41.47%
297億4600万
2015年6月30日 -75.35%
73億3300万
2015年9月30日 +101.81%
147億9900万
2015年12月31日 +45.45%
215億2500万
2016年3月31日 +35.27%
291億1700万
2016年6月30日 -76.33%
68億9200万
2016年9月30日 +96.29%
135億2800万
2016年12月31日 +47.65%
199億7400万
2017年3月31日 +36.98%
273億6100万
2017年6月30日 -73.56%
72億3500万
2017年9月30日 +99.02%
143億9900万
2017年12月31日 +54.25%
222億1100万
2018年3月31日 +38.98%
308億6800万
2018年6月30日 -74.38%
79億900万
2018年9月30日 +97.37%
156億1000万
2018年12月31日 +49.21%
232億9100万
2019年3月31日 +33.75%
311億5100万
2019年6月30日 -75.4%
76億6200万
2019年9月30日 +98.83%
152億3400万
2019年12月31日 +47.24%
224億3000万
2020年3月31日 +33.73%
299億9500万
2020年6月30日 -80.62%
58億1300万
2020年9月30日 +100.48%
116億5400万
2020年12月31日 +60.63%
187億2000万
2021年3月31日 +42.39%
266億5500万
2021年6月30日 -72.79%
72億5400万
2021年9月30日 +99.63%
144億8100万
2021年12月31日 +49.8%
216億9300万
2022年3月31日 +32.58%
287億6100万
2022年6月30日 -79.33%
59億4500万
2022年9月30日 +124.61%
133億5300万
2022年12月31日 +55.1%
207億1100万
2023年3月31日 +41.66%
293億4000万
2023年6月30日 -77.98%
64億6100万
2023年9月30日 +101.53%
130億2100万
2023年12月31日 +53.5%
199億8700万
2024年3月31日 +33.8%
267億4200万
2024年6月30日 -77.75%
59億4900万
2024年9月30日 +94.82%
115億9000万
2024年12月31日 +48.28%
171億8600万
2025年3月31日 +37.33%
236億100万
2025年6月30日 -77.15%
53億9200万
2025年9月30日 +103.12%
109億5200万
2025年12月31日 +57.55%
172億5500万
2026年3月31日 +44.97%
250億1400万

個別

2008年3月31日
354億6000万
2009年3月31日 -10.03%
319億500万
2010年3月31日 -33.16%
213億2500万
2011年3月31日 +20.97%
257億9600万
2012年3月31日 +5.88%
273億1400万
2013年3月31日 +1.76%
277億9500万
2014年3月31日 -2.13%
272億400万
2015年3月31日 +3.17%
280億6600万
2016年3月31日 -2.76%
272億9200万
2017年3月31日 -5.8%
257億800万
2018年3月31日 +12.86%
290億1400万
2019年3月31日 +1.81%
295億3900万
2020年3月31日 -3.4%
285億3600万
2021年3月31日 -12.89%
248億5700万
2022年3月31日 +8.3%
269億2100万
2023年3月31日 +3.94%
279億8100万
2024年3月31日 -12.77%
244億900万
2025年3月31日 -10.02%
219億6400万
2026年3月31日 +7.4%
235億8900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
①当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)11,59023,601
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)157202
②決算日後の状況
特記事項はありません。
2025/06/19 15:36
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「電装品」は、ディーゼルトラック・バス用の電装品を扱っております。「発電機」は、可搬式発動発電機及び同発電体を扱っております。「冷蔵庫」は、車輌用/船舶用電気冷蔵庫を扱っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2025/06/19 15:36
#3 主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
日野自動車(株)6,640電装品
本田技研工業(株)1,116発電機
2025/06/19 15:36
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/19 15:36
#5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(単位:百万円)
売上高前連結会計年度当連結会計年度
報告セグメント計26,58123,420
「その他」の区分の売上高281281
セグメント間取引消去△119△100
連結財務諸表の売上高26,74223,601
(単位:百万円)
2025/06/19 15:36
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2025/06/19 15:36
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、純資産につきましては、127億78百万円と、前年度末と比較して9億37百万円の減少となりました。これは主にその他の包括利益累計額として表示されるその他有価証券評価差額金の減少等によるものです。
また、当社グループは各事業の売上拡大に努めましたが、各事業での販売減等により、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度と比べ31億41百万円減少し、236億1百万円となりました。
営業利益は、各事業での販売減に加え、原材料価格、為替の円安及び人件費の上昇によるコスト増加等により、前連結会計年度と比べ4億87百万円減少となり、76百万円となりました。営業外収益は、受取配当金の増加等により、前連結会計年度に比べ24百万円増加し、3億06百万円となり、営業外費用は、為替差損の増加等により前連結会計年度に比べ1億12百万円増加し、1億68百万円となりました。以上の結果、経常利益は前連結会計年度に比べ5億74百万円減益となり2億14百万円となりました。
2025/06/19 15:36
#8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(3) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定
将来の合理的な見積可能期間の一時差異等加減算前課税所得を見積るにあたっての主要な仮定は、将来の売上高及び各費用に関する当連結会計年度からの増減に関する一定の仮定です。
将来の売上高及び各費用に関する当連結会計年度からの増減については、過去の実績及び現状の経営環境を考慮して、将来の経営戦略及び受注見込みに基づき、将来の売上予測や営業利益率等を見積っております。
2025/06/19 15:36

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